せっかく不動産を購入したのであれば、価格が上がればいいなと思うものです。

特に資産運用として不動産を購入している人も多いですが、そうなれば一層不動産価格が上がったタイミングで売却したいといえます。

しかし、株のようにいつ上がるのかタイミングがつかめない、と悩むかもしれません。

実は不動産価格が上がる時は、一定の要因が決まっているため、きちんと理解して不動産管理を行いましょう。

経済的な要因で不動産価値が上がるとき

不動産というのは、土地とは切っても切れないつながりがあるので、日本としての経済環境が価格の上下に非常に関わってきます。

不動産価格が上がる時の要因は、経済的な要因で上がっていると思ってください。

具体的な例をご紹介するので、参考にしてみてください。

株価の上昇

多くの人が想像しやすいのは、株価の上昇です。

株価が下落していけば、それだけ日本経済は危機的状況に陥るので、もちろん不動産価格に上がることはありません。

なぜ、株価が不動産価格と関係しているのかというと金融情勢が良くなれば、それだけ企業の収入も上がり個人の所得も向上します。

これに伴い、金融機関からの融資も比較的積極性を帯びてくるので、資産を運用してみようという人が増えて、投資用物件が多く購入されます。

不動産投資のニーズが増えれば、それだけ不動産価格は上がり、不動産投資上の景気も良くなっていくのです。

株価は日本の景気に大きく関わっているので、株価が高ければそれだけ企業が資金調達しやすくなり、従業員の収入も上がっていくため、資産運用などの消費の促進が、株価と不動産価格のつながりを示す要因です。

不況は、収入が減り消費が減ることから加速度的に落ちていくものですが、景気が良くなると真逆の現象が起きます。

景気の指標が株価なので、不動産投資をしてみようとか購入してみようという人は、ぜひ株価をチェックしておいてください。

インバウンド投資の影響

インバウンド投資とは何かわからないという人もいるかもしれませんが、インバウンド投資は海外から国内への投資という意味です。

近年、中国が日本の物を爆買いすることが話題となりましたが、同様に日本の物を海外の人が購入してくれることは消費につながるので、経済が豊かになる大きな要因になります。

特に近年では、東京オリンピックが開催されると決定してから日本経済は安定になっていると認識されているので、海外の富裕層がマンション物件の購入をしているのです。

こうした海外からの消費が増えることによって、不動産の注目が高まり、評価も高まります。

評価が高くなるということはそれだけ不動産価格も高くなる傾向にあるので、良いことが多い流れになるのです。

インバウンド投資が大きく影響すると、不動産価格は一般的なサラリーマンが購入できなくなるくらいに上がります。

インバウンド投資の影響はこれからの日本経済にとって、大きなものになってくるので、不動産価格を見極める時にもよくよく考慮しましょう。

このように、不動産価格には日本経済の影響がとても大きなものだと言えるので、もしも売却を検討しているのであれば経済環境は見極めのポイントだといえます。

イベントや再開発

不動産価格が上がる要因として、大きなイベントの予定や地域の再開発も考えられます。

2020年の東京オリンピックや2025年の大阪万博などは大きな例です。

どちらも国をあげての大きなイベントで、その地域の不動産物件は価格が上がっていると考えられています。

東京オリンピックの場合は、開催に向けての都市開発の増大や、インフラ整備が行われているので地域全体の雇用が促進され、企業業績がアップすることが期待できるのです。

そのため不動産価格も上がりますし、こうした大きなイベントが控えている地域の場合は住居用よりも観光客が宿泊できるような不動産購入をすると、一層価格が上がる傾向があります。

東京の場合は、23区内なら全ての不動産価格が上がるというわけではなく、需要エリアのみが上がる傾向なので、その点はよく考慮してください。

また、大阪万博の場合はエリア関係なく上がっていくと予想されています。

なぜなら、大阪の場合は万博以外にもなにわ筋線の開業なども不動産価格が上がる要因となっているからです。

もちろん、これらの開発も万博計画と密接に繋がっているからこそだといえます。

大きなイベントがない地域だったとしても、都市再開発法によって町並みが古い地域を整備し直す公的計画をする場合も不動産価格が上がる要因になります。

人が住みやすく、需要の高いエリアとして生まれ変わることで、不動産価格も上がる可能性が高いでしょう。

不動産価格が上昇するその他の要因

ご紹介した要因以外にも、不動産会社が売り渋りをする物件も実は価格が上がっていくと考えられます。

なぜなら、今後不動産価格が見込めているからこそ、まだ高くなっていないうちに売るのは損になるためです。

不動産価格が上がるかどうかということを不動産会社は見込めないため、上がってから売りたいと思っているのが現実です。

不動産会社も、利益を出したいと思っているのは当然なので、価格が上がる見込みのある物件は、それだけ売れる見込みのある物件とも言えるため、少し後ろ倒しにして売りたいと考えています。

ただ、素人目からするとどんな物件が売り渋りの対象なのかわからないと思うかもしれませんが、不動産物件は全て販売予定というものが存在しているのです。

その販売予定日よりも遅れていること、その遅れも数日ではなく数ヶ月単位で遅れているということであれば、不動産会社の方で価格上々の見込みがあるものだと判断する材料になります。

通常、不動産物件は早く売ってしまいたいものですし、例えば新築物件であれば人気もあるのですぐ売れることは見込めています。

それにもかかわらず販売予定日よりも後ろ倒しになるということはそれだけ不動産価格が変動する可能性を示唆しているのです。

普段あまり気にしないような部分かもしれませんが、不動産投資を考えているのであれば、自分が興味のある物件、もしくはどんな物件を買おうか悩む時の不動産選びのヒントにしてください。

まとめ

不動産の価格が上がる時の要因についてお伝えしました。

不動産は日本経済と深い関わりがあり、それらの影響が不動産価格を上げる要因となっています。

特に株価は注目したい部分ですし、その他の地域性なども考慮するべきです。

不動産は比較的安定した価格を見込めますが、上がる可能性も秘めているのでよく理解しておきましょう。