ライフイベントにかかる費用

ライフイベントとは結婚や就職、出産、病気など、人生に影響のある大きな出来事のことです。

そんな人生に影響のあるライフイベントにかかる費用は人それぞれ違いがありますが、基本的にはまとまった費用がかかるでしょう。

まずは結婚。

結婚式、新生活資金、新居資金などかなりまとまった費用が必要になります。

結婚の次は出産です。

出産にかかる資金はある程度限られますが、子どもを育てて行くためにはやはりまとまった費用が必要になります。

こういった将来的に起こりうるライフイベントからどのような投資をするかを考える必要があります。

将来起こりうる大きな出来事にかかる費用を逆算して不動産投資をする

不動産投資を始める前に将来的にどのようなことが起こるかを考えましょう。

結婚、出産、育児などライフイベントごとにそれなりの出費はあるでしょう。

その時々に計画性のない支出をしてしまうと、それ以降に起こりうるライフイベントで資金不足や老後の資金を捻出することが難しくなってしまう可能性が出てきてしまいます。

それを踏まえ、不動産投資を始める前に、将来的に必要な資金を見極め、より効率よく不動産投資をすることをおすすめします。

ライフイベントにかかる費用（例）

1.結婚費用

結婚全体にかかる総費用の平均は430～450万円だと言われています。

婚約指輪、結婚指輪、結婚式、新婚旅行などを含めると400万円以上かかるのは仕方ないかもしれません。

ただ、結婚式を挙げる場合、出席者からご祝儀がもらえます。

ご祝儀の平均は200万円程度と言われています。

430万円から200万円を差し引くと残りが230万円になります。

230万円が結婚に用意するべき費用となります。

2.出産費用

出産・育児準備にかかる費用は80万円～100万円ほどです。

一般的な検診費用に加え、母体の検査費用、出産時の入院費用や分娩費用、そして産まれてくる赤ちゃんのために用意するベビー用品購入費用など、それらを総額で考えると80万円～100万円ほどかかるでしょう。

3.育児費用

育児・子育てにかかる費用は計り知れません。

子どもが産まれてから大学卒業までにいくらくらいかかるでしょうか。

一般的には、全て公立の学校へ行くとして1,050万円、全て私立の学校へ行く場合は2,500万円ほどというデータが出ています。

不動産投資で年齢に見合った資産運用を考える

不動産投資を始める年齢は人それぞれ違いがあります。

昔はどこかお金持ちや年配の方がやる投資というイメージがありましたが、現在は若い世代も不動産投資を始めています。

不動産投資にはさまざまな種類があるのですが、そのなかで自分に合った投資手法を選ぶ際に今後起こる可能性のあるライフイベントにかかる費用を考えるのも一つの手です。

人生に必要な支出と不動産投資での収益を考えれば、そのような不動産投資が適しているか答えが出るのではないでしょうか。

30代の不動産投資

30代になると結婚、仕事など将来のことを真剣に考える人が多いのではないでしょうか。

金融機関から長期の融資を受けることも可能な年代ですから、新築マンションへの投資も可能です。

貯蓄額も20代に比べ多いでしょうから、ローンの審査の通過も難しくないと思います。

今後のライフイベントの費用を考え、できるだけ利回りの良い物件の不動産投資を求めるのもこの世代です。

40代の不動産投資

年収や貯蓄額の多い世代と言われているのが40代です。

40代は一般的に不動産投資に適した年齢であると言われています。

30代同様、長期的な不動産投資ローンを組むことも可能です。

結婚・出産というライフイベントは既に終わっていることも多い世代ですが、病気のことや老後のことを考え始める世代です。

そういった将来を予測しながらどのような不動産投資が適しているかをじっくり考えましょう。

50代・60代の不動産投資

50代・60代はロングリターンを見据えた不動産投資のやり方でも問題ありません。

しかし、30代・40代と比べると金融機関から長期融資を受けられる可能性が低いと考えておきましょう。

なぜなら不動産投資ローンをはじめ、金融機関のローンには最終完済年齢基準が定められているためです。

最終完済年齢は75歳～80歳です。

60代よりは50代の方が長期融資を受けられる可能性は高いですが、例えば65歳の方の場合最終完済年齢までに完済できるようなローンしか組めない、つまり長期融資は難しいものです。

そういったことを踏まえて不動産投資による資産運用を考えなくてはならなくなります。

不労所得とは

不労所得とは、その収入を得るために実際に労働する必要のない所得のことです。

不労所得として挙げられるのが以下のようなものです。

  • 預貯金の利息や利子
  • 年金
  • 投資で得た利益
  • 不動産投資による家賃収入
  • 宝くじの当選金
  • 定額給付金
  • 株式投資の配当
  • 児童手当
  • 公営競技の当選金

など

例えば、収入を増やすために労働して得たお金は不労所得ではありません。

さらに言えば、労働で稼ぐことのできるお金には限りがあります。

不労所得であれば、その収入を得るための時間を必要としないため、稼げるお金に限界がないものです。

上記のなかで不労所得として稼げるお金として該当するのが、投資による収益ではないでしょうか。

特に不動産投資は、投資用物件さえ購入してしまえば不労所得である家賃収入を得られるのです。

安全性を重視する方に選ばれている家賃収入を目的とした不動産投資。

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まとめ

不動産投資初心者はまずライフイベントにかかる支出を計算することが成功への第一歩になるでしょう。

将来的にいくら程度のお金が必要になるのかを把握することは、不動産投資で毎月いくらの収入を得れば良いかが分かります。

いざという時にお金がすぐに出せるようにするためにも、また老後の資金の不安を解消するためにも、不動産投資による資産運用を考えてみてはいかがでしょうか。